ホルムズ海峡で多重リスクが連鎖

AJOTが報じたところによると、イラン・米国・イスラエル間の紛争は、ホルムズ海峡を経由するドライバルク貿易に混乱をもたらしており、特にマイナーバルク取引への影響が顕著だ。同時にカタールが液化天然ガス生産を停止。イランによる湾岸諸国への攻撃が継続するなか、中東全域で石油・ガス施設の予防的シャットダウンが実施されている。

Splash247によると、米国主導の海上連合Combined Maritime Forces Joint Maritime Information Center（JMIC）は、タンカーに対する「信頼できる」破壊工作の脅威を警告している。静止船舶や予測可能な航路上の船舶が攻撃対象とされており、Stena-Sonangol suezmax poolに関連するタンカーがイラク沿岸で被撃したことも確認されている。

運賃急騰と予約停止が同時進行

Splash247が報じたところによると、VLCCの日当たり運賃は50万ドルを超える水準まで上昇した。タンカー市場の混乱と並行し、Container Newsによると、OOCLは中東地域の緊張激化とホルムズ海峡の海上交通制限を理由に、湾岸諸国向けの新規予約を一時停止。船舶には同海峡から安全な距離を保つよう指示を下した。コンテナ・タンカー・バルクの三セグメントが同時に機能不全を起こすという異例の事態となっている。

各国・各社の対応措置

Splash247によると、Trump政権はイラン脅威の軽減を目的とした「Operation Epic Fury」を実施。その初週だけで船舶への攻撃、油流出、タンカー運賃の高騰、バンカー代金の急騰が発生し、海員2万人・船舶3,200隻が中東海域で滞留状態に陥った。

Splash247がさらに報じたところによると、米国財務省はインドの製油所がロシア産原油・石油カーゴをタンカーで受け入れることを認める30日間の制裁免除を発令した。イラン・米国およびイスラエル連合間の戦争による供給ギャップを補完する目的であり、中東で数百隻のタンカーが滞留するなかでのエネルギー安定化策だ。